| 研究課題/領域番号 |
15K03751
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
商学
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
藤岡 里圭 関西大学, 商学部, 教授 (00326480)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 百貨店 / アパレル / ファッション / グローバル化 / 垂直統合 / 競争優位 / グローバル / グローバル競争 / デニム / ジーンズ / 既製服 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、日本の百貨店の競争構造が、アパレル企業のグローバル化に伴い、どのように変化しているのかを解明することであった。歴史実証分析を通して、（１）1991年以降の百貨店の売上高合減少が、日本のアパレル産業の競争力低下と密接に関係していることが明らかになり、（２）環境変化に応じて取扱商品を変化させながら長期的に高い国際競争力を維持しているデニム企業や、販路を百貨店に限定しないことで競争力を構築してきたジーンズ企業の事例が見られることを確認した。（１）の研究成果は、藤岡里圭・ピエール＝イヴ・ドンゼ『日本のファッションビジネス』（有斐閣、2020年刊行予定）に収録される予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本において、百貨店が高度成長期、アパレル企業とともに既製服市場を拡大してきたことはよく知られている。そして、両者の関係が現在の百貨店の売上高減少に影響していることは、多くの既存研究が指摘してきたことである。しかし、なぜ百貨店はアパレル企業に代わるパートナーを見つけることができなかったのか、また、アパレル企業はなぜ百貨店以外の販路開拓に失敗したのかは不明であった。本研究が、その問題をグローバルなアパレル産業の競争構造から解明したことは、百貨店研究やアパレル研究の発展に貢献するとともに、売上低迷に苦しむ百貨店やアパレル企業に戦略的なインプリケーションを提示できると考える。
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