| 研究課題/領域番号 |
15K03841
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 静岡大学 |
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研究代表者 |
荻野 達史 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (00313916)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 産業精神保健 / 職場のメンタルヘルス / 医療化 / 心理学化 / 職場復帰支援 / 日本型雇用システム / ストレス耐性 / ダイバーシティ / メンタルヘルス / うつ病 / 心的なるものの科学 / 主体化 / 脆弱性 / レジリエンス / 人事労務管理 / 精神医療 / 当事者の語り / 労働安全衛生 / 対応困難事例 / 組織風土 / 治療モデル / マネジメント・モデル |
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| 研究成果の概要 |
企業メンタルヘルスについて多角的に検討した。まず、職場復帰支援についての政策的、医療的、企業的動向を記述し、企業的な取り組みが有する社会保障的な機能と医療保健スタッフによる集団支援的な側面があることを指摘した。次に、一次予防としてセルフケアではなく、職場環境改善を訴える議論が近年の施策に取り込まれる中で、より実効的な議論として求められる要件について検討した。ここでは日本型雇用システムの解体を前提に、ダイバーシティ・マネジメントの有する可能性に注目した。最後に、うつ病休職・離職した労働者による、自身のストレス低耐性を前提とした「主体」の言説に注目し、その含意を検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
まず、産業・労働領域の「医療化」という動向について、中心的な位置付けをもつ職場復帰支援に着目することで、セルフケアに注目する労働問題の個人化といった議論とは異なる、現代的な医療化のより複層的な機能を検討することができた。次に、日本型雇用システムの解体と「ダイバーシティ」の観念が、メンタルヘルス対策に対して有する意味に自覚的であることが、職場環境改善を唱える議論の質に関わることを指摘したことで、政策評価の視点を提示しえた。最後に、「心的なるものの科学」が「強い主体」化論と整合的であると見なされてきたことに対して、「脆弱性」を前提にした主体化論の出現を捉えたことで、「主体化」の理論的再考を促した。
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