| 研究課題/領域番号 |
15K03853
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 熊本大学 |
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研究代表者 |
山本 努 熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(文), 教授 (60174801)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 過疎 / 地域社会 / 人口還流 / 人口Uターン / 離島 / 農山村 / 限界集落 / 地方 / 山村 / 生活構造 / 原子力発電 / 地域社会学 / ソローキン / 人口Ｕターン / 地方消滅 / 地域意識 / 流入人口 / 限界集落論 / 地方消滅論 / 高齢者 / 生きがい / 自記式調査 |
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| 研究成果の概要 |
過疎農山村地域の現状分析を行って、人口還流の存在を確かめることができた。調査対象は九州の山村や鹿児島県徳之島が中心である。さらには、地方若者の地域意識を調査票にて調査して原子力発電と地域意識の関係なども研究を進めてきた。人口還流には家族的要因が大きく関与しているが、「イエ」継承の要因は副次的な変数にとどまる（中心的な説明要因ではない）というべきと思われる。きた。また、離島（徳之島）に人口還流で帰って来た可成りの者が、仕事を決めずに帰ってきている。職場や経済の要因はあまり大きな要因ではないようである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
農山村や離島地域の持続的発展は現代日本の重要な地域課題である。本研究はこの問題について主に人口還流の持続的存在の側面からアプローチした。つまり、これらの地域は単に人口が流出するのみの地域ではない。それなりに多くの人々が帰ってくる地域でもある。ここにこれら地域の持続的発展の基盤がある。また、このような地域の持続的発展を考える時、原子力発電所などの誘致などが考えられることがある。これについても、地方若者の意識を探ってみた。
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