| 研究課題/領域番号 |
15K03917
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
杉崎 千洋 島根大学, 学術研究院人間科学系, 教授 (60314613)
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| 研究分担者 |
小野 達也 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 教授 (30320419)
正野 良幸 京都女子大学, 家政学部, 講師 (90514167)
金子 努 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 教授 (70316131)
越智 あゆみ 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 准教授 (60445096)
中村 明美 武庫川女子大学, 文学部, 准教授 (20390180)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 見守りネットワーク / 緊急時対応 / 地域包括ケア / 住民 / 病院・診療所 / 患者 / 医療 / 傷病 / 虐待 / がん / 平時（日常）の対応 / 単身者など / 地域包括支援センター / 医療機関 / イギリス2014年介護法 / 緊急時 / 異変・急病 / 2014年介護法 |
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| 研究成果の概要 |
本研究で明らかになったことは、主に次の４点である。
①緊急時対応の主軸は、専門職であった。②緊急時対応の促進要因は、要援護者との丁寧・慎重な関係づくり、阻害要因は個人情報の取り扱いなどであった。③医療に特化した新たな住民見守りを立ち上げるには、現状の住民による見守りを包括型に転換する必要がある。④がんサロンでは、参加者同士が互いに距離をとりつつも見守りを含む配慮を行っており、連帯感が育まれていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
見守りネットワークにおいて位置が大きいのは住民と考えられてきたが、それは主に日常（平常時）の見守りに当てはまることであり、緊急時は専門職の位置が大きいことを実証的に明らかにした。これにより、住民と専門職の担う役割の違いと協働の必要性を改めて確認できた。また、見守りネットワーク構築の促進・阻害要因も明らかにした。そのうえで、見守りネットワークを、住民も参加し、緊急時も想定したものに再構築する方策を提案した。住民の対象化や手段化を防ぐこと、成果を高めるために対話的行為を取り入れることなどである。これらは日常、緊急時の両方を視野に入れた、新たな見守りネットワーク構築にとって重要となる視点である。
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