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精神障害者の就労はリカバリーを促進するか-就労者への調査による縦断的研究-

研究課題

研究課題/領域番号 15K03950
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 社会福祉学
研究機関東京福祉大学

研究代表者

大山 勉  東京福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (40554465)

研究分担者 中川 正俊  田園調布学園大学, 人間福祉学部, 教授 (80350693)
石田 賢哉  青森県立保健大学, 健康科学部, 准教授 (50457743)
田中 喜美子  東京福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (50823655)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード精神障害 / リカバリー / 一般就労 / 障害者の就労 / 精神障害者の就労 / 就労移行支援事業 / 自己効力感
研究成果の概要

本研究の目的は、精神障害者の就労はリカバリーを促進するのかどうかを明らかにすることである。研究の方法として、期間中に新たに就労を開始し1年以上就労を継続し3回全てのアンケートに答えた人のリカバリー調査(RAS日本語版)データの検証を行った。
結果は今回のデータからはRAS得点の上昇が見られず、それを立証することができなかった。しかし就労開始後に職場の上司や同僚との関係が良好であることが、リカバリーを促進する可能性があることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

精神障害者の雇用契約を伴う雇用(一般就労)は、2006年に施行された障害者雇用促進法の改正や障害者自立支援法の制定により、精神障害者の雇用は大きく進展することができてきている。また支援の理念も従来の「医学モデル」中心から「リカバリーの促進」へと大きな変化が見られる。
しかし上記の制度改革に比べ精神障害者の支援に関する研究は、日本ではあまり進んでいない状況にある。特に就労については実証研究が少ないことから、本研究は今後の質の高い精神障害者支援を提供するための貴重なデータになるものと考えている。

報告書

(6件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2017

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Does Employment Promote Recovery?2019

    • 著者名/発表者名
      大山勉、中川正俊、石田賢哉、田中喜美子
    • 学会等名
      国際社会精神医学会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 一般就労を開始した精神障害者のリカバリーと職務満足との関連性について2017

    • 著者名/発表者名
      石田賢哉、大山勉、中川正俊
    • 学会等名
      第36回日本社会精神医学会
    • 発表場所
      東京
    • 年月日
      2017-03-03
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 精神障害者のリカバリーに影響を与える要因-就労者への継続調査から-2017

    • 著者名/発表者名
      石田賢哉、大山勉、中川正俊、相澤欽一、倉知延章
    • 学会等名
      日本職業リハビリテーション学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2021-02-19  

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