保護者面談での連携に困難を抱える教師を対象としたコンサルテーションモデルの検討

• 研究課題/領域番号: 15K04054
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 教育心理学
• 研究機関: 信州大学
• 研究代表者: 上村 惠津子 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30334874)
• 研究分担者: 石隈 利紀 筑波大学, 人間系(特命教授), 特命教授 (50232278) ; 永松 裕希 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (60324216)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円); 2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: 保護者面談 / コンサルテーション / チーム援助 / 教育相談 / 支援体制 / カウンセリング

研究成果の概要

本研究では、保護者面談で教師が苦手と感じるプロセスとその背景を検討するとともに、実践したコンサルテーションからモデルを作成することを目的とした。教師を対象とした意識調査では、保護者面談が苦手な教師には、①頑なで一方的、②自身や方針のなさといった特徴があることが示された。保護者面談に困難を抱える教師2名を対象に課題意識やペースを尊重したコンサルテーションを実施した結果、保護者への理解が促進された。フォローアップ調査では、実践を振り返りつつ保護者との連携を継続する様子がうかがえた。コンサルテーションでは、コンサルティの課題意識やペースを尊重し、実践を振り返る機会を確保することが重要になろう。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、教師のニーズに沿ったコンサルテーションにより、保護者に対する教師の理解が促進され、これにより教師は連携構築に向け保護者面談での自らの対応を検討するようになるとの仮設を立てている。この成果は、教師をコンサルティとするコンサルテーションの実践に示唆を与えることが期待されるとともに、特別支援教育コーディネーターや管理職、スクールカウンセラー等による教師へのより適切な支援方法を検討できる点において意義がある。