| 研究課題/領域番号 |
15K04111
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 埼玉大学 |
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研究代表者 |
堀田 香織 埼玉大学, 教育学部, 教授 (10251430)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 母子家庭 / 面会交流 / 離婚 / 父子面会交流 / 非婚・未婚 / 別居 / 父親 / 父子関係 / 心理的発達 / 性役割 / 家族システム |
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| 研究成果の概要 |
本研究では別れて暮らす父親の関わり、両親の協力、家族システムと子どもの成長について心理学的調査を行った。10年前に比べて父子面会交流実施は増加し、母親の意識の変化もうかがわれたものの、子どもの意思確認は十分とは言えず、真に子どもためになる面会交流実現の重要性が示された。
さらに、17年後の追跡インタビュー調査により、母子が密着しやすい学童期や、子どもの反抗が顕著になる思春期に、両親同盟がつくりにくく、いずれか一方の親を価値下げするような家族システムが生ずるが、子どもの成長とともに、父子サブシステムが徐々に独立していくことが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、10年後の質問紙調査により、真に子どものためになる面会交流の実現のために、子どもの意思確認の促進、母親の面会交流ストレス軽減のための支援、父親が面会交流を回避しないための支援が必要であることが示された。さらに、17年後の追跡インタビュー調査により、特に、発達障害傾向や不登校など、配慮を要する子どもが母子家庭において育つ場合、各発達段階に特有の問題があることが分かり、発達段階に応じた理解と支援の必要性が示された。これらは、今後の母子家庭支援・父子面会交流支援の一助となりうると考えている。
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