| 研究課題/領域番号 |
15K04149
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 和光大学 (2018)
立教大学 (2015-2017) |
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研究代表者 |
熊上 崇 和光大学, 現代人間学部, 教授 (40712063)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | アセスメント / フィードバック / 司法領域 / 心理アセスメント / 司法心理学 / 情報共有 / 司法アセスメント / 心理検査 / 心理発達アセスメント |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，少年事件や刑事事件において，心理アセスメント結果をどのようにフィードバックして，その後の本人や家族の生活支援につなげるか，その理念や方法への示唆を探索的に明らかにしたものである。
日本犯罪心理学会会員への調査では，心理アセスメントは裁判所の決定や矯正施設の指導のためという傾向が見られた。一方，地域生活定着支援センター等への調査では，裁判所や矯正施設と心理アセスメント結果の情報共有が行われず，退所後に生活が不安定になるケースがあること見られた。今後は，本人の自己理解や生活支援のために司法・矯正機関と地域生活定着支援センターなどが心理アセスメント情報を共有するしくみの構築が望まれる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義としては，司法犯罪心理学の実務家および研究者にアセスメントとフィードバックに関する実情と意識調査をはじめて行ったこと，面接の手順シートなどを心理検査者へのアンケートをもとに作成したことである。
社会的意義として，現在，罪を犯した人のうち，発達障害や知的障害，認知症のある人の地域生活定着支援の際に，本人の知能検査結果や行動上の特徴などのアセスメント情報を，司法・矯正機関と支援者，本人が共有する仕組みへの提言を行った。
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