| 研究課題/領域番号 |
15K04232
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
山根 俊喜 鳥取大学, 地域学部, 教授 (70240067)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 個性 / 個性調査 / 児童理解 / 教育測定 / 学級経営 / 操行査定 / メンタルテスト / 個性観察 / 測定運動 / 知能検査 / 教育評価 / 学業成績 |
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| 研究成果の概要 |
明治末期以降の年齢別学級の増加に伴い、学級内には、年齢が同じでも学力や個性に差異のある児童が混在し、これに適応する学級経営が求められることになった。そこで流行したのが児童理解のための個性調査である。この個性調査が、教育測定運動によってどの様に変容し、学級経営のあり方にどの様な変化を与えたかを検討した。知能検査の結果は能力別学級編成に利用された他、学級の知的水準を示す指標として、また学力考査等の客観性を示す用具とされた。この様な能力の素質決定論的見方を助長する実践ばかりでなく、学力と知能検査のずれを環境要因や教育の優位性とみて学級経営の問題を明らかにしようとする実践も存在した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教育測定運動における各種の検査が、これまで指摘されてきた中等学校の入学試験や学級編成への影響のほか、個性調査等を通じて学級経営実践へも影響を与えたことを明らかにした。しかし、「教材を媒介としない児童研究」と批判されたように、個性調査そのものが原理的に限界をもっていた。教育実践以前の児童の様態を、観察によって把握しようとした旧来の個性調査は、教育測定が目指したその各種検査による客観化の方向だけでなく、教育実践の中で、つまり教育的働きかけに児童がどの様に反応し変化したのかということの中に個性を見いだすという方向でも改革されるべきという認識が成立していたことを明らかにした。
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