| 研究課題/領域番号 |
15K04252
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 武蔵野美術大学 |
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研究代表者 |
高橋 陽一 武蔵野美術大学, 造形学部, 教授 (70299957)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 日本精神 / 皇国ノ道 / 国民道徳 / 国民精神 / 教育勅語 / 共通教化 / 日本教育史 / 海後宗臣 / 道徳教育 / 日本精神論 / ワークショップ / 道徳 / 国体 / 教育史 / 宗教教育 |
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| 研究成果の概要 |
「昭和戦前戦中期における日本精神論の興隆と退潮」と題する本研究は、1930年代の言論界における日本精神論の活性化と文部省思想局・教学局による『日本精神叢書』『教学叢書』などの刊行物を対象として、その学問的背景と言説の分析を行うものである。「日本精神」概念が、教育勅語に根拠を持ち、先行する「国民道徳」概念を継承して、1941年の国民学校令における「皇国ノ道」概念につながる近代教育史の全体像を明らかにした。日本精神は、古典の文献批判や世界的な歴史研究という学問的制約があり、国民統合の概念としての機能に制約があったことを解明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、1930-40年代の日本精神論の様態と、教育勅語を巡る諸概念の継承関係を明らかにするものであるが、それは今日の伝統文化教育や、近代日本の教育の主導的概念をどう理解するかという現代的・社会的意義を有するものである。本研究の学術的成果として『共通教化と教育勅語』（東京大学出版会2019年）、教養書として『くわしすぎる教育勅語』（太郎次郎社エディタス2019年）、さらに社会的問題提起としての強調として教育史学会編『教育勅語の何が問題か』（岩波ブックレット2017年）、岩波書店編集部『徹底検証教育勅語と日本社会』（岩波書店2017年）が刊行された。
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