| 研究課題/領域番号 |
15K04302
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 鳴門教育大学 |
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研究代表者 |
大林 正史 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (40707220)
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| 研究分担者 |
武井 敦史 静岡大学, 教育学部, 教授 (30322209)
柏木 智子 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (90571894)
仲田 康一 大東文化大学, 文学部, 准教授 (40634960)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | コミュニティスクール / 学校運営協議会 / 運営 / 社会経済的背景 / 効果のある地域運営学校 / 全国学力・学習状況調査 / サービス・ラーニング |
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| 研究成果の概要 |
調査研究の結果、次の３点が明らかになった。
①小学校においては、学校運営協議会において、学力向上のための自校の取組について話し合うことが児童の国語Ａの学力を高める可能性がある。②中学校の地域運営学校（コミュニティスクール、以下「ＣＳ」とすることがある）において、生徒が地域の伝統行事や祭りの担い手になるための活動を行うことは、生徒の学力を高める可能性がある。③経済的背景が厳しい中学校のCSでは、学校運営協議会の「教職員の支援」の役割を重視して、CSに学力向上部会を設置することを通して、生徒の学習時間を伸ばしている可能性がある。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまでの先行研究では、不利な環境に置かれた児童生徒の学力を高める学校においては、学校と保護者・住民間が緊密に連携していることが一貫して見いだされていた。しかし、学校と保護者・住民間の関係に大きな影響を及ぼすと思われるコミュニティスクールをどのように運営すれば、不利な環境に置かれた児童生徒の学力を高めることができるのかについては解明されてこなかった。本研究は不利な環境に置かれた生徒の学力を高めるコミュニティスクールの運営の一端を解明した点で、一定の学術的、社会的意義があると考える。
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