| 研究課題/領域番号 |
15K04313
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 桜美林大学 |
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研究代表者 |
山本 眞一 桜美林大学, 心理・教育学系, 教授 (10220469)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 大学経営人材 / 大学事務職員 / 職員論 / ガバナンス改革 / 教職協働 / アドミニストレーター / 学長のリーダーシップ / SD（スタッフ・ディベロップメント） / 高等教育政策 / 事務職員 / ＳＤ（スタッフ・ディベロップメント） / ガバナンス / 大学改革 / 高等教育 |
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| 研究成果の概要 |
知識基盤社会・グローバル化および18歳人口の減少の中で、大学経営人材の養成および能力開発は喫緊であることに鑑み、本研究は実施された。その結果、これからの大学では、(1)新たな次元での教職協働（役員・教員・職員の活動目的の共有）が必要で、これまで議論の主流であった教員と職員との役割葛藤を克服して、大学経営のため必要な人材を確保する必要があること、(2)米国などとの比較に基づき、職員の役割を、教員の活動の支援のためと限定することなく、大学経営のための管理職や専門職にも広げる必要があること、(3)能力ある職員を、役員・管理職・専門職に引き上げる方策をさらに検討する必要があることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
社会の変化に伴い、大学には学問・研究とこれに基づく教育という伝統的な役割に加えて、科学技術を始めさまざまな知識・技術を活用した大きな社会貢献が求められるようになってきている。そのためには、教員の資質向上はもちろんのことであるが、それとともに大学をさまざまな形で支える職員の能力向上は喫緊の課題である。本研究は、職員の役割の拡大やそれに伴う能力開発のあり方について、調査に基づく実証的手法によって明らかにされた問題の構造分析に基づき今後の方策を示すもので、大学論の新たな方向としての学術的意義と、大学の役割やその経営のあり方をしての社会的意義を有するものである。
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