| 研究課題/領域番号 |
15K04332
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 共立女子短期大学 |
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研究代表者 |
一前 春子 共立女子短期大学, その他部局等, 教授 (10399222)
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| 研究分担者 |
秋田 喜代美 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (00242107)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 保幼小連携 / 移行期 / 地方自治体 / 保育者 / 小学校教諭 / 保護者 / 保育士 / 幼稚園教諭 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、保幼小連携の取り組みによって変化が生じた要素と変化を生じさせた要因を明らかにし、連携の効果を高める地方自治体の役割を提案することであった。研究の結果から、連携の取り組みによって、小学校入学予定児、児童、保護者に感情、スキル、態度面での変化が生じたことが示された。また、保幼小連携における地方自治体の重要な役割のひとつは、自治体内の保育者と小学校教諭との信頼関係を築く機会の提供であることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果の意義としては、主に以下の2点が挙げられる。第一に、保幼小連携の取り組み、たとえば幼児と児童の交流などの活動は小学校に対する幼児の不安を和らげるだけではなく、自分の力を十分に発揮したいという意欲を高める効果ももっているなど連携の取り組みの多様な効果を明らかにしたことである。第二に、自治体が連携の目標を設定し連携研修の実践をすることは、保育者と小学校教諭の間に信頼関係を築き、両者が連携の改善に取り組むことを促すよう機能している可能性を示したことである。
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