| 研究課題/領域番号 |
15K04339
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 北海道教育大学 |
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研究代表者 |
高橋 均 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (30561980)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 文化的再生産 / 家族の教育戦略 / 教育言説 |
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| 研究成果の概要 |
1990年代以降、住まいの建築計画をめぐる言説空間において居住空間に仕切りを設けない「開かれた住まい」を称揚する言説が支配的となり、「開かれた住まい」は言説レベルから物質レベルへと転換し、実際に新たな商品価値を伴った居住空間として市場に流通している。本研究では保護者による「開かれた住まい」選好の規定要因について検討した。量的データの分析から、「開かれた住まい」は、子どもの勉学や学校知の獲得に配慮し、子どもが高い学歴を獲得することを望み、日頃子どもとのコミュニケーションをとる時間が比較的長く、受容型の親子関係を理想とし、経済的にも比較的富裕な保護者によって選好される傾向にあることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果の学術的意義は、教育社会学領域のミドルクラスの教育戦略研究において、これまで十分に目を向けられて来なかった、「住むこと」・「居住空間」と家族の教育戦略との関連性について検討するという、新たな研究視角を提示した点にある。研究成果の社会的意義は、1990年代以降、日本社会における格差・不平等の顕在化が指摘されるなかで、「どのような住まいを選好・居住し、どのような子育て・教育を展開するのか」という家族の教育戦略に着目し、階級間の格差・不平等が、家庭教育の場において生成されるメカニズムの一端に迫ることで、格差・不平等を克服するためのアプローチについて考えるひとつの視角を提供した点にある。
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