| 研究課題/領域番号 |
15K04353
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
大前 敦巳 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (50262481)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 教育社会学 / 歴史社会学 / 高等教育 / 日仏比較 / 首都圏 / 新大学創設 / 学問中心地 / 文化的再生産 / 高等師範学校 / 教育計画 / 新構想大学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、日仏の首都圏における戦前から1970年代初頭までの国立大学拡張過程に着目し、歴史的に構造化された持続発展過程の観点から、政策形成、社会経済的背景、学問的文化変容を比較することを目的とした。P.ブルデューとF.K.リンガーの文化的再生産に関する歴史社会学の方法論を検討し、パリ大学と東京大学を起点に、国際的な社会変化に対応し、社会養成に応える計画化を図り、新たな人材養成を企てた新大学の先導的役割を分析した。「学問中心地」の比較の視点から、国家主導の計画思想の下で拡大発展したパリ地域圏の大学と、東京で湯島・神田・本郷から郊外へと移転を企てた官立大学のアカデミック・ドリフトの特徴を分析した。
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