| 研究課題/領域番号 |
15K04354
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
阿曽沼 明裕 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (80261759)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | アメリカ / 研究大学 / 分権的運営 / 部局 / 部局の経営 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、主にアメリカの研究大学の学内の分権的運営と部局経営の特徴とその背景や要因を明らかにすることを目的とした。研究の結果、研究大学の多くは総合大学であり、その部局の構成にはいくつかのパターンがあること、部局の規模が多様であること、財務上部局ごとに財源構造や支出構造が大きく異なること、人事は部局ごとに行われる傾向が強いこと、教員組織、教育組織、研究組織の編成が部局によって異なること、これらの構造が歴史的経緯や学問分野の違いに大きく規定されることが分かった。以上を総合して、アメリカの研究大学では部局がそれにぞれに異なる経営・運営をしており、それが分権的運営の源になっているとことがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の大学ではガバナンス改革として、大学の中央の権限強化が行われているが、それは果たしてどの大学においても有効なのか、長期的に見て有効なのか、といったことが議論されないまま、画一的に進展している。本研究で、世界をリードするアメリカの研究大学がいかに分権的に運営されているのかを明らかにしたことは、長期的に見た日本の研究大学や学問の発展に資すると考えられる。またアメリカの研究大学について部局レベルにまで降りて組織や財務を分析したという点で高等教育研究に貢献するであろう。
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