• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

日本の教育型大学における卒業研究の教育実態に関する研究―人文社会科学系を中心にー

研究課題

研究課題/領域番号 15K04371
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育社会学
研究機関尚絅学院大学

研究代表者

黄 梅英  尚絅学院大学, 総合人間科学系, 教授 (30458228)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード卒業研究 / 教育型大学 / 教育実態 / 卒業研究の教育効果 / 卒業論文の完成度 / 卒研の評価 / 卒業研究の位置付け / 学士課程 / 卒論指導 / 卒論の完成度 / 卒業研究の評価 / 学士課題の課題 / 学士課程の課題 / 卒業研究の指導 / 卒業研究の取り組み / 教育の実態 / ゼミの形態 / 教員の「卒研」への取り組み / 学生の「卒研」への取り組み / 「卒研」の必修と選択
研究成果の概要

調査に基づいて分析した結果、まず卒業研究に積極的に取り組んでいる学生は多いが、学生の間に大きな違いが見られた一方、大多数の教員は精力的に取り組んでいることが分かった。また、卒業論文の完成度は大きな差があり、それに影響する要因として、高校の学習成績と大学入学後の学習状況に関連があり、教員の努力はより大きなプラスの影響力をもっている傾向が見られた。卒業研究の教育効果はあるが、教員の努力は卒論の完成度に期待するほど繋がってないことからその効果は限定的である。
従って、早期、かつ効果的なアカデミックライティングの指導体制の確立、学生の特徴に合わせた卒論と異なるプログラムの開発・提供が必要であろう。

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本の大学は自由研究を重視し、大学生は卒業研究に多くの時間を使うという特徴は、多様な学生が大学に入学してきた現在において一般化することが難しくなったという研究結果から、教育型大学において早期、かつ効果的なアカデミックライティングの指導体制を構築し、そのサポート環境を整備する必要があり、学生の特徴に合わせた卒論と異なるプログラムの提供も必要であろうと示唆した。
近年、卒業研究の有無で大学教育の質を評価したりするような動きが見られた中で、卒研の教育効果を担保可能な仕組みや環境を有するかどうか、多様な学生に成長を促すための独自・適切なプログラムを提供しているかどうかがより大切であろうと提起した。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件) (うち招待講演 1件)

  • [雑誌論文] 日本の教育型大学における卒業研究の教育実態―東北の大学を中心に―2018

    • 著者名/発表者名
      黄 梅英
    • 雑誌名

      尚絅学院大学紀要

      巻: 第76号 ページ: 31-42

    • NAID

      120006552803

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 日本の教育型大学における卒業研究の教育実態と評価-東北の大学を中心に-2019

    • 著者名/発表者名
      黄 梅英
    • 学会等名
      日本高等教育学会第22回大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] ヒューマンコミュニケーションと自己開示2018

    • 著者名/発表者名
      黄 梅英・呉 正培
    • 学会等名
      日本コミュニケーション学会第19回東北支部研究大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 中国における修士卒の労働市場の評価―インプットとアウトプットを中心に―2016

    • 著者名/発表者名
      黄 梅英
    • 学会等名
      日本教育社会学学会第68回
    • 発表場所
      名古屋大学
    • 年月日
      2016-09-18
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi