高校生の金融リテラシーを測定する尺度・統計的手法および実施方法の研究

• 研究課題/領域番号: 15K04410
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 教科教育学
• 研究機関: 東京学芸大学
• 研究代表者: 高籔 学 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10259624)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2018-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2016年度)
• 配分額: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円); 2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 金融教育 / 金融リテラシー / 調査票調査 / 高校生 / 公民科

研究実績の概要

金融リテラシーの計測について、平成２７年度に引き続き、普通科高校他、学校種に分けての、リテラシー測定を推進している。これは、学校種によって、そもそもあるであろう、一般的な学習能力の相違と、それに関連づけられるかどうか不明な、金融リテラシーの状況、さらに金融リテラシー教育を実行する、効果的な教育とは、どのようなものであるのかを、調査して考察するための、継続研究を行った。主に工夫を凝らした調査票による、効果計測準備を行い、最終年度につなげる。この工夫を凝らすとはどのようなことかといえば、
（１）学校種に依存する金融リテラシーの調査をどのように実行するのか。
（２）学校種に依存しないものはどのように可能なのか。
（３）第１期研究において、深刻な課題を残した、リテラシーという極めて曖昧な能力を、正当に評価する、統計モデルをどのように考案するのか。
の３つの柱である。このすべてについて、今年度は同時並行的に検討をした。
そもそも、本研究は、第１期の成果に立ち戻り、金融リテラシーを、4つの属性から構成されるものと考える。それらは、「お金の使い方の尺度」「働き方の尺度」「リスクに対する姿勢の尺度」「数的計算の尺度」である。上に示した、第１期の研究では、研究の本来の目的とは異なる側面であるが、例えば入学偏差値にリテラシーが依存しているように見えた。このことは、はたして我々の尺度や、特に調査方法に問題があったのではないかと考えたことによる。したがって、学校種を越えたなどの幅広い生徒を対象とした、新味のある調査法、調査票、統計の理論モデルを必要と断定するにいたった。この種の調査票による質的データの分析では、IBM社のソフトウエアAMOSを利用することが多い。共分散構造分析を実行する同ソフトウエアの解析のブラックボックスについて、今後、データの解析方法に関する新たな課題を解消しつつ研究を進める必要がある。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

計画通りに調査票表調査が進んでいない。なぜなら、予備調査を巡り、研究者同士ので見解の相違が生じ、従って調査票の見直し、調査対象学校の選定の見直しをしているからである。

今後の研究の推進方策

上記、現在までの進捗状況により、研究計画を変更する。特に、データの解析方法、ソフトウエアについては、新たな課題が生じているので、その解消をしつつ進める。

次年度使用額の使用計画

少額ではあるが、正規の手続きに従って、有効に支出する。
繰り越し額は、解析用ソフトウエアの開発に充当する。