| 研究課題/領域番号 |
15K04455
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 宮城大学 |
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研究代表者 |
金子 浩一 宮城大学, 事業構想学群(部), 准教授 (10367419)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 中学校社会科 / 公民的分野 / 経済分野 / 模擬取引 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，中学校の社会科公民における経済分野について，2012年の学習指導要領改訂後の教育実態調査を行った。2018年には，中学校で公民を担当する教員へアンケート調査を行った。5000校の中学校を無作為に抽出し，1087人の教員から回答を得た。教員は特に金融と国際経済の項目を教えにくいと感じている。また，比較生産費説について数値表とともに説明する教科書を使用していても，約半数の教員は説明していない。最終的に，いくつかの内容に関して模擬取引を用いた教授法を開発した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
中学校社会科の公民的分野における経済教育については，教科書により内容が異なり，授業時間の制約もあるため，各教員は何をどこまで教えるべきか悩んでいる状況もある。本研究のアンケート調査により，教科書に記載がなくとも教えるケースがあることがわかった。また，対話型学習が重視される中で，模擬取引による教授法をいくつか開発し，提示することができた。義務教育課程で全国民が学習するという意味では，本研究成果は大きな役割を果たすと期待できる。
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