| 研究課題/領域番号 |
15K04491
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
須本 良夫 岐阜大学, 教育学部, 教授 (30547691)
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| 研究分担者 |
森川 敦子 比治山大学, 現代文化学部, 准教授 (00628745)
上野 友也 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (10587421)
柳沼 良太 岐阜大学, 教育学研究科, 准教授 (30329049)
田中 伸 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70508465)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 市民性 / 調停 / 道徳教育 / 問題解決能力 / いじめ / メディエーション / 対話 / 問題解決 |
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| 研究成果の概要 |
本調査では，調停原理を道徳教育として教育論・カリキュラム論を検討し，授業実践までの実施しを試みた。学習の場へ導入する調停論理を、目標に基づいた内容・方法を含めた教育論・カリキュラム論として検討を試み，調停教育を推進する運動論ではなく調停を手段化した学習論を検討した。
その結果，調停の学習内容やねらいによって、教科や領域に即した形で教材化していくことや，教師側のマネジメントする力が望まれることがわかった。また、複数の授業を効果的に組み合わせ、総合単元的な道徳教育プログラムを構成すれば、問題解決力を育成するより効果的な教育プログラムとしても活用できることが，子どもたちのアンケートからうかがえた。
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