| 研究課題/領域番号 |
15K04579
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 大阪医科大学 (2016-2019)
天理医療大学 (2015) |
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研究代表者 |
近藤 恵 (有田恵) 大阪医科大学, 中山国際医学医療交流センター, 講師 (40467402)
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| 研究分担者 |
武田 鉄郎 和歌山大学, 教育学部, 教授 (50280574)
多田羅 竜平 地方独立行政法人大阪市民病院機構大阪市立総合医療センター(臨床研究センター), 臨床研究センター, 部長 (50574787)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 小児緩和ケア / 医教一体体制 / トータルケア / 多職種連携 / 他職種連携 / 病弱教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、小児緩和ケアのトータルケアとしての医教一体体制の構築に向けた基礎研究を行った。ドイツ調査からは、在宅、医療施設への入院中に限らず、学校教育を途切れなく提供し、医療と教育の連携のマニュアル化や緊密な連携が、当該児及び家族のQOLを向上させていることが明らかとなった。国内調査からは医療施設内の教育施設と当該児の原籍校及び医療者との連携が施設ごとに異なり喫緊の課題である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果から、我が国の学校教員と医療との連携について、教育側が疎外感を抱えるケースがあることが明らかとなった。さらなる連携方法の検討も必要となる。また、学校教育の専門家として学習指導を行うことが難しくなるターミナル期の児童生徒については、かかわる教員側の心理的負担が大きく、チーム内での再確認を行う必要性について言及した。また、デスカンファレンス等を医療従事者だけではなく、教員等を含めたチーム全体で行うことによる教員のケアの必要性についても言及した。
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