| 研究課題/領域番号 |
15K04580
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 就実大学 |
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研究代表者 |
岡田 信吾 就実大学, 教育学部, 教授 (80645276)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 高等学校 / 合理的配慮 / 意識調査 / 授業支援 |
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| 研究成果の概要 |
高等学校の合理的配慮に関する教職員と生徒の意識調査を行った。その結果、生徒は自分の実態にかかわらず自分にとって合理的配慮の提供をして欲しいとは考えていなかった。一方、友達が配慮を受けることについては、配慮の必要な生徒は配慮を必要としない生徒と比較して否定的な感情を示した。次に、学校の入試難易度との関連では、入試難易度の高い高等学校ほどICT利用を含む個別の支援に前向きである一方、入試難易度の低い高等学校ほどいわゆるユニバーサルな支援の提供に前向きであった。
なお、合理的配慮とは障害のある者がない者と同等に活動参加するための条件のことである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
生徒は自分自身への合理的配慮提供に否定的な感情を示した。このことは、合理的配慮が自己権利保障として意識付いていないことが原因であると考えられる。そのため、合理的配慮の提供においては、本人の必要感の表明によって配慮が提供される経験が、義務教教育段階か必要である。また、高等学校の入試難易度によって教師が必要だと考える支援のあり方に違いがあることから、それぞれの学校の実態に応じた合理的配慮提供のあり方を検討する必要があることが示された。
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