| 研究課題/領域番号 |
15K04587
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 横浜国立大学 (2016-2017)
独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 (2015) |
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研究代表者 |
徳永 亜希雄 横浜国立大学, 教育学部, 准教授 (10359119)
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| 研究分担者 |
堺 裕 帝京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (40439576)
田中 浩二 東京成徳短期大学, その他部局等, 准教授(移行) (80611342)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 特別支援教育 / 合理的配慮 / 合意形成プロセス / ICF / ポルトガル / 基礎的環境整備 / ICF-CY / 合意形成 |
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| 研究成果の概要 |
合意形成プロセス以前に，合理的配慮の捉え方の検討が必要と判断して検討した結果，「障害のない子どもと同様に，個々に応じた学習の機会を整える，スタートラインを揃えるための配慮」として結論づけた．合意形成の手段として着目したICFの概念の活用については，子どもの実態を多面的・総合的に捉えることにより，適切な合理的配慮の検討が可能となることが確認された．分類項目のセットは，見落としなく，多面的に実態を捉えるための活用可能性が示された．一方、実態の関するアセスメントや教育的ニーズの評価にICF-CYを活用しているポルトガルでの取組は，合理的配慮を含めたインクルーシブ教育全体が参考になることが示された．
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