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地域の産業特性を活かしたエリアコンバージョン手法の構築と展開可能性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K06350
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 都市計画・建築計画
研究機関横浜国立大学

研究代表者

野原 卓  横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 准教授 (10361528)

研究分担者 川原 晋  首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (10367047)
岡村 祐  首都大学東京, 都市環境科学研究科, 准教授 (60535433)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワードエリアコンバージョン / 産業都市 / 住工混在 / エリアマネジメント / モノづくりのまちづくり / オープンファクトリー / ストックマネジメント / 創造都市 / アセットマネジメント / エリアプロモーション / 産業まちづくり
研究成果の概要

本研究は、地域の産業ネットワークや既存ストックを生かしつつ、そこに新たな創造性を加える「更新型地域再生」(エリアコンバージョン)を展開する方法論の構築を目的として実施し、①既存ストックを活かした創造的な活動拠点の挿入、②プラットフォームとなる活動実施による多主体連携(及びプラットフォーム同士の連携)、③定着化・育成・波及のためのマネジメント組織の挿入を通じて、こうしたエリアコンバージョンが促進されてゆく可能性について知見を得ることができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

都市の活力低下の大きい産業都市・産業系市街地において、既存産業を全て廃し、新たな開発や土地利用の変容を行うのは、持続的社会構築の観点から課題も多く、既存の都市文脈や産業ネットワークを生かしながら、更新型の地域再生を行う方法論の構築は重要である。その中で、拠点、プラットフォーム、マネジメントを具体的に挿入した更新型地域再生のあり方を開発することは、これからの産業都市再生に対する重要な示唆を有していると考えられる。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (11件)

すべて 2019 2018 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (7件) (うちオープンアクセス 2件、 査読あり 2件、 謝辞記載あり 2件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 東京都大田区を対象としたクリエイティブタウンの取り組み その12019

    • 著者名/発表者名
      岡村祐・野原卓・川原晋
    • 雑誌名

      観光科学研究12

      巻: 12 ページ: 65-70

    • NAID

      120006723803

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] ファブ・クリエイティブタウン論 ~大田区における「モノづくりのまちづくり」を事例に2018

    • 著者名/発表者名
      野原卓
    • 雑誌名

      アーバン・アドバンス

      巻: 70 ページ: 22-31

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] みなとまちを「ひらく」-機能分化型臨海部から価値創出型臨海部創出に向けて2017

    • 著者名/発表者名
      野原卓
    • 雑誌名

      日本都市計画学会「都市計画」

      巻: 66-1(324) ページ: 68-71

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Research for a Comprehensive and Active Planning Method in an Industrial-Residential Mixed Area  - Focused on Ota Creative Town Vision in Ota Ward,Tokyo2016

    • 著者名/発表者名
      Taku Nohara, Yu Okamura , Susumu Kawahara
    • 雑誌名

      PLANNING MALAYSIA JOURNAL OF THE MALAYSIAN INSTITUTE OF PLANNERS

      巻: - ページ: 369-382

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 我が国における工場一斉公開プログラム「オープンファクトリー」の開催動向と可能性2016

    • 著者名/発表者名
      岡村祐・豊田純子・野原卓・川原晋
    • 雑誌名

      日本都市計画学会 都市計画論文集

      巻: Vol.51No.3 ページ: 619-626

    • NAID

      130005432826

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 「産業観光まちづくり」における「エントリーモデル」としてのオープンファクトリー(工場一斉公開プログラム) :「おおたオープンファクトリー」の事例分析」2016

    • 著者名/発表者名
      岡村祐・川原晋・ 野原卓
    • 雑誌名

      2016年度日本建築学会大会(九州)都市計画部門研究懇談会「観光地域は都市計画・まちづくりに何を期待するのか?」

      巻: - ページ: 25-28

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 東京都大田区を対象とした大田クリエイティブタウン研究会の取り組み その52016

    • 著者名/発表者名
      岡村祐、川原晋、野原卓
    • 雑誌名

      観光科学研究

      巻: 9 ページ: 149-152

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [学会発表] Research for a comprehensive and active planning method in an industrial-residential mixed area -focused on Ota Creative Town Vision in Ota Ward, Tokyo-2015

    • 著者名/発表者名
      Taku NOHARA
    • 学会等名
      13th International Congress of Asian Planning Schools Association-APSA 2015
    • 発表場所
      UNIVERSITI TEKNOLOGI MALAYSIA
    • 年月日
      2015-08-13
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Characteristics of the Open Factory in Terms of a Local Revitalisation Scheme-A Case Study on Ota Ward, Tokyo-2015

    • 著者名/発表者名
      Yu Okamura
    • 学会等名
      13th International Congress of Asian Planning Schools Association-APSA 2015
    • 発表場所
      UNIVERSITI TEKNOLOGI MALAYSIA
    • 年月日
      2015-08-13
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [図書] 大田モノ・まちBOOK20182019

    • 著者名/発表者名
      大田クリエイティブタウン研究会・一般社団法人おおたクリエイティブタウンセンター
    • 総ページ数
      86
    • 出版者
      大田クリエイティブタウン研究会・一般社団法人おおたクリエイティブタウンセンター
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [図書] まちをひらく技術 ─建物・暮らし・なりわい─ 地域資源の一斉公開2017

    • 著者名/発表者名
      岡村祐・田中暁子・野原卓
    • 総ページ数
      223
    • 出版者
      学芸出版社
    • ISBN
      9784761526566
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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