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病害誘導抵抗性を活性化する根圏生息性卵菌の評価と生物防除への応用

研究課題

研究課題/領域番号 15K07308
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 植物保護科学
研究機関山形大学

研究代表者

長谷 修  山形大学, 農学部, 教授 (10261497)

研究協力者 小林 隆  
三橋 由香理  
井上 美咲  
平里 奈  
内藤 秀哉  
加藤 俊樹  
金子 実可  
谷中 沙妃  
田 朋恵  
研究期間 (年度) 2015-10-21 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
キーワード生物防除 / 誘導抵抗性 / トマト / ストック / 有用微生物
研究成果の概要

根圏定着性の卵菌によって活性化される植物の誘導抵抗性を生物防除技術に応用することを目指し,本研究では,植物防御関連遺伝子発現量を指標にして誘導抵抗性の強弱を定量的に評価することを目的とした.本研究により,卵菌の根圏処理によってトマトの防御関連遺伝子の発現量に品種間差があることを見出した,また,アブラナ科の花きのストックにおける卵菌誘導性の遺伝子を新規にクローニングし,遺伝子指標の候補を得た.さらに,新規の対象2病害について安定した感染実験系を構築した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は,根圏生息性卵菌による植物の誘導抵抗性が病害防除にどの程度寄与するかを明らかにするのがねらいである.研究成果は植物の免疫システムの一つである誘導抵抗性を高めるための応用研究に繋がり,生物防除研究全般に波及する学術的な意義があると考える.また,この根圏生息性卵菌は世界の農耕地に広く生息可能な微生物と考えられており,循環型の農業生産のための栽培管理技術の一端として,安定した食料生産を目指す社会的意義があると考える.

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] バラ切り花の灰色かび病に対する電解次亜塩素酸水を用いた浸漬処理法の検討.2018

    • 著者名/発表者名
      長谷 修・谷中沙妃・Shine-Undarga, D. ・木田理紗子・森田修介・菅原 敬・小林 隆・西沢 隆
    • 学会等名
      H30年度日本植物病理学会東北部会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] ケイ酸資材混合豚糞堆肥の施用によるキュウリうどんこ病の抑制効果2018

    • 著者名/発表者名
      田 朋恵・小林 隆・安藤 正・長谷 修
    • 学会等名
      H30年度日本植物病理学会東北部会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 電解次亜塩素酸水の気化処理におけるバラ灰色かび病の発病抑制効果と遊離有効塩素量の関係2018

    • 著者名/発表者名
      谷中沙妃・森田修介・菅原敬・小林隆・西沢隆・長谷修
    • 学会等名
      H30年度日本植物病理学会大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] Beneficial microbes for crop protection2017

    • 著者名/発表者名
      Hase S, Kato T, Yanaka S and Kobayashi T
    • 学会等名
      International Symposium on "Differentiating the impact of climate and socio economical changes on natural ecosystems in Mongolia: prevention vs. adaptation"
    • 発表場所
      Mongolian University of Life Sciences (Ulaanbaatar, Mongolia)
    • 年月日
      2017-03-06
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2015-10-21   更新日: 2020-03-30  

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