| 研究課題/領域番号 |
15K07550
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
水圏生産科学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
中山 耕至 京都大学, 農学研究科, 助教 (50324661)
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| 研究協力者 |
松井 彰子 大阪市立自然史博物館, 動物研究室, 学芸員 (00803363)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 個体群構造 / 海産魚 / 資源管理 / 沿岸性海産魚 / 系群 / 遺伝分析 |
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| 研究成果の概要 |
水産対象種において，種内での地域個体群への分化の有無を明らかにすることは，資源管理の上で不可欠である．しかし，数多い水産対象種の全てについて個体群構造を解明することは難しいため，各魚種の生活史特性から間接的に地域個体群への分化レベルを推定することが可能かどうかを調べた． 3科12種の沿岸性魚類について検討したところ，各種における沿岸や内湾への依存度の強さに関わる生活史特性，特に成魚の生息水深と産卵場の地理的な開放性が，地域間での個体群分化の強さと関わっていることが示唆された．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
水産対象種において種内での地域個体群への分化の有無を明らかにすることは資源管理や栽培漁業の推進の上で不可欠であるが，数多い水産対象種の全てについて個体群構造を研究することは難しく，実際には十分な情報無しに資源管理単位の設定や放流事業が行われる例も見られる．本研究では少数の生活史特性情報によって，詳細な個体群構造を優先的に調べるべき種を選び出せる可能性を示すことができたため，今後の水産資源管理に資するものと思われる．
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