| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| 研究成果の概要 |
我が国で初めてとなる救急隊の現場活動時間を考慮した「現場蘇生中止基準」を開発するべく, 消防庁の全国集計データを用いて観察研究を行った. 開発した基準は, 次の3基準すべてを満たす症例に適応できると考えられた. すなわち, 目撃なし・電気ショック適応の初期心電図なし・救急隊の蘇生処置が15分で自己心拍再開なしの3項目である.本基準に該当する症例は全院外心停止例の約9％と推定され, 心停止後1か月死亡に対する陽性適中率と特異度は, それぞれ99.1%と98.8%であった. 本基準の導入は, 救急隊の搬送例の減少, 搬送時に生じるリスク回避および病院における医療資源の効率化に役立つと考えられる.
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