| 研究課題/領域番号 |
15K08723
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所) |
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研究代表者 |
宮代 勲 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪国際がんセンター(研究所), その他部局等, がん対策センター 所長 (80501824)
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| 研究協力者 |
本告 正明
伊藤 ゆり
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 高齢者 / 手術治療 / 術後生存率 |
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| 研究成果の概要 |
高齢化するにつれ他死因の生存率への影響が大きくなり、全死亡をイベントとする実測生存率を用いた解析ではその影響が無視できない。他死因の影響を考慮したうえで、「術後生存率に及ぼす手術時年齢の影響からみた高齢者に対する手術治療の適否」を明らかにするため、診断から10年後までの予後が追跡された手術例を対象に、一般集団よりもどのくらい過剰な死亡が生じるか（過剰死亡リスク，Excess Hazard Ratio）をアウトカムとした分析を行った。相対生存率モデルを用いた多変量解析を行って、術後生存率に対する手術時年齢の影響を評価し、1歳ごとにカテゴリカルデータを作成して過剰死亡リスク変化を検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
医療のあり方においては、患者本人と社会にとっての利益と不利益のバランスを考慮することが重要であるが、検査実施時の事故、併存疾患による標準的治療への不適合、治療後の生活の場の問題など、高齢者においてはさらに重みを増すと考えられる。外科手術のように侵襲的かつ後遺症を生じる治療法の選択にあたっては尚更である。実臨床において、より重要なことは、治療によって不利益を生まないことである。
術後短期の手術成績のみならず、長期にわたる影響を考慮する必要があることを示した本研究の成果は、医療関係者、患者本人及び家族が、利益と不利益のバランスを考慮した治療法選択意思決定の手助けになると期待できる。
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