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一酸化炭素の脳毒性発現におけるNADPH oxidaseの役割

研究課題

研究課題/領域番号 15K08885
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 法医学
研究機関東京医科大学

研究代表者

原 修一  東京医科大学, 医学部, 准教授 (70208651)

研究協力者 栗岩 ふみ  
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2015年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワード一酸化炭素中毒 / 活性酸素 / ヒドロキシルラジカル / ラット線条体 / NADPH oxidase / アンジオテンシンII / 酸化ストレス / ラット / 線条体 / アンジオテンシン / dual oxidase
研究成果の概要

一酸化炭素中毒による脳損傷に関与する脳内の活性酸素(特に細胞毒性の強いヒドロキシルラジカル)の生成促進は、cAMPシグナル伝達系によって活性化されるRac (RAS-related C3 botulinus toxin substrate)依存性NADPH oxidaseを介すること、また、これとは異なるレニン-アンジオテンシン(RA)系の活性化を介することが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究結果から、一酸化炭素(CO)中毒による脳損傷に深く関与する脳内活性酸素の生成には、cAMPシグナル伝達系経由のRac依存性NADPH oxidase活性化を介する経路だけでなく、これとは異なるレニン-アンジオテンシン系の活性化を介する経路も存在することが明らかとなった。そのため、臨床で広く使用され、安全性も確立されているアンジオテンシンII受容体遮断薬およびアンジオテンシン変換酵素阻害薬によるCO中毒治療の可能性が示唆された。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Hydroxyl radical production via NADPH oxidase in rat striatum due to carbon monoxide poisoning2018

    • 著者名/発表者名
      Hara S, Kobayashi M, Kuriiwa F, Ikematsu K, Mizukami H.
    • 雑誌名

      Toxicology

      巻: 394 ページ: 63-71

    • DOI

      10.1016/j.tox.2017.12.002

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Gene expression in rat striatum following carbon monoxide poisoning2017

    • 著者名/発表者名
      Hara S, Kobayashi M, Kuriiwa F, Kurosaki K, Mizukami H
    • 雑誌名

      Genomics Data

      巻: 12 ページ: 74-75

    • DOI

      10.1016/j.gdata.2017.03.007

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [学会発表] Microarray analysis of gene expression in rat striatum exposed to carbon monoxide and hypoxic hypoxia2018

    • 著者名/発表者名
      K. Kobayashi, S. Hara, F. Kuriiwa, K. Kurosaki, H. Mizukami
    • 学会等名
      24th Congress of the International Academy of Legal Medicine
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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