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脳磁場計測によるローランドてんかん児の言語認知障害機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 15K09619
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 小児科学
研究機関大阪大学

研究代表者

下野 九理子  大阪大学, 連合小児発達学研究科, 准教授 (60403185)

研究分担者 松嵜 順子  大阪大学, 連合小児発達学研究科, 特任講師 (00634172)
富永 康仁  大阪大学, 連合小児発達学研究科, 助教 (20599245)
岩谷 祥子  大阪大学, 連合小児発達学研究科, 特任助教 (60724903)
毛利 育子  大阪大学, 連合小児発達学研究科, 准教授 (70399351)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワードローランドてんかん / 言語認知 / 中心側頭部棘波 / MEG / 脳磁図 / 良性小児てんかん / BECTS / 言語機能
研究成果の概要

ローランドてんかん小児の脳波異常と脳認知機能障害について脳磁図を用いた言語タスクで検討を行った。症例10名と年齢性別をマッチさせた非てんかん児10名に単語を聴覚刺激言語課題を行い、脳磁図を計測した。また知能検査や言語検査も行った。これらの結果からローランドてんかん児においては軽度の知的障害あるいは知的に正常域でも言語課題での得点が低く、その得点と脳波異常の頻度には負の相関が見られた。また、言語認知課題に対する聴覚性言語認知に関わる側頭葉での脳活動が低下していることが明らかになった。これらの結果から脳波異常は脳の認知活動を障害し、長期的に言語認知に悪影響を及ぼすと考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

幼児期から学童期に発症する特発性小児部分てんかん(ローランドてんかん)は頻度の高いてんかんである。てんかん発作の頻度は少ないため、無治療で経過観察される場合もあるが、言語認知に関係する脳領域にてんかん性異常波が出現するため言語認知への影響が懸念される。脳磁図を用いて言語課題中の脳活動を測定した。ローランドてんかん児では言語課題に対する脳活動が低下し、言語認知課題のスコアが低く、それらは脳波異常の頻度と関係していた。従っててんかん性異常波自体が長期に言語認知への悪影響を及ぼしている可能性があり積極的な治療を考慮するべきと考えられた。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Abnormal cortical activation during an auditory word comprehension task in benign childhood epilepsy with centrotemporal spikes: A magnetoencephalographic study2018

    • 著者名/発表者名
      Kagitani-Shimono, K. Kato, Y. Hanaie, R. Matsuzaki, J. Tanigawa, J. Iwatani, Y. Azuma, J. Taniike, M.
    • 雑誌名

      Epilepsy Behav

      巻: 87 ページ: 159-166

    • DOI

      10.1016/j.yebeh.2018.05.035

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] ローランドてんかん児の言語認知機能2016

    • 著者名/発表者名
      下野九理子, 青木翔※, 加藤陽子※, 花家竜三※, 松嵜順子※, 谷河純平, 岩谷祥子, 富永康仁, 青天目信, 毛利育子, 大薗恵一
    • 学会等名
      第50回日本てんかん学会学術集会
    • 発表場所
      静岡
    • 年月日
      2016-10-07
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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