| 研究課題/領域番号 |
15K10373
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
脳神経外科学
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
深谷 親 日本大学, 医学部, 准教授 (50287637)
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| 研究分担者 |
山本 隆充 日本大学, 医学部, 客員教授 (50158284)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 脳深部刺激療法 / パーキンソン病 / 視床下核 / 罹病期間 / 発症年齢 / 認知機能 / 長期予後 / ADL / 年齢 / 日常生活動作 / 治療利益 |
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| 研究成果の概要 |
パーキンソン病症例に対する視床下核の脳深部刺激療法は一定の効果を示すことが認知されているが、長期予後には症例間でかなりの差がある。そこで、いかなる症例に術後長期的に良好な予後が期待できるのかを検討した。当院にてfollow-upされている症例の中から5年以上の自立生活が可能な症例を選別した。こうした症例の発症年齢、術前の罹病期間、手術時年齢、術前の内服状況、術前のUPDRS、HDS、MMSEの状態を把握し長期的にADLが自立できていなかった群と比較した。結果として発症年齢と手術時年齢がともに若く、認知機能の低下していない症例に、術後長期的なADLの自立が期待できると考えられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、パーキンソン病治療において脳深部刺激療法をどのような症例に、いかなる時期に用いると、最も大きな手術利益をもたらせるのかを明らかにしたことである。さらに、術後に十分な手術利益を得ることができない可能性の高い症例を事前に検出することが可能となったため、インフォームドコンセントに役立てるとともに、早期よりその対策をたてることもできる。具体的には、発症年齢と手術時年齢がともに若く、認知機能の低下していない症例に長期的にADLの自立が期待できることを明らかにした。逆に高齢で罹病期間の長い症例、認知機能が低下傾向にある症例は脳深部刺激療法後もADLが侵害されやすいことがわかった。
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