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B群溶血性連鎖球菌新規検出方法の確立と妊婦検診への実用化に向けた症例集積研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K10684
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 産婦人科学
研究機関北里大学

研究代表者

高山 陽子  北里大学, 医学部, 准教授 (80286278)

研究分担者 花木 秀明  北里大学, 北里生命科学研究所, 特任教授 (60286747)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2015年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワードStreptococcus agalactiae / GBS特異 Sip 抗原 / イムノクロマト法 / 迅速診断 / 診療所 / GBS新規検出法 / GBS新規検出法
研究成果の概要

我が国の妊婦 Streptococcus agalactiae(Group B streptococcus:GBS)検査は、欧米に比べて検出率が低い。本研究では、臨床検体を用いて GBS 特異Sip抗原を用いたイムノクロマト(IC)による新規検出方法の検出率や有用性を検討した。
頚管・腟内容377検体を用いて、GBS 選択培地+ IC 法および GBS 選択培地+分離培養法を比較したところ、GBS は前者で54株、後者で58株が検出された。また、感度93.1%、特異度100%、陽性的中率100%、陰性的中率98.8%であった。
以上より、IC 法は培養法と比較して遜色のない結果を示した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

我が国の産婦人科は個人病院が多く、そのほとんどが GBS 選択培地を用いて GBS を検出しており、GBS 保菌妊婦の見逃しが問題となっている。
簡便で費用対効果の面でも優れた新規 GBS 検出方法の確立は、GBS スクリーニング検査の更なる普及と検査精度の上昇につながり、GBS 感染症の発症率低下が期待できる。また、適切な抗菌薬による治療へと結びつき、近年報告されているペニシリン低感受性溶連菌などの薬剤耐性菌への抑制効果も期待される。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Detection of Streptococcus agalactiae by immunochromatography with group B streptococcus-specific surface immunogenic protein in pregnant women.2017

    • 著者名/発表者名
      Takayama Y, et al.
    • 雑誌名

      Journal of Infection and Chemotherapy

      巻: 23 号: 10 ページ: 678-682

    • DOI

      10.1016/j.jiac.2017.07.001

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Immunochromatography for rapid detection of Streptococcus agalactiae in pregnant women2018

    • 著者名/発表者名
      Yoko Takayama
    • 学会等名
      World Congress of Gynecology and Obstetrics FIGO XXII 2018
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] イムノクロマト法によるGBS妊婦検診の実用化に向けた評価2016

    • 著者名/発表者名
      高山陽子
    • 学会等名
      日本感染症学会東日本地方会学術集会
    • 発表場所
      朱鷺メッセ 新潟コンベンションセンター(新潟県新潟市)
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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