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炎症性がん微小環境を考慮した樹状細胞による頭頸部がん免疫化学療法の新規開発

研究課題

研究課題/領域番号 15K10806
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関山梨大学

研究代表者

増山 敬祐  山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (30181663)

研究分担者 石井 裕貴  山梨大学, 大学院総合研究部, 助教 (40568250)
五十嵐 賢  山梨大学, 大学院総合研究部, 助教 (10597016)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード樹状細胞療法 / 低用量抗がん剤 / 頭頸部癌 / 樹状細胞 / 低用量ドセタキセル / IL-12
研究成果の概要

頭頸部癌を対象とした低用量抗がん剤併用の樹状細胞を用いたがん免疫療法において、未熟樹状細胞のフェノタイプや機能へ与える低用量ドセタキセルの影響を解析した。低用量ドセタキセルで処理した頭頸部癌細胞上清中で培養した未熟骨髄細胞の生存率は増加し、IL12AやIL12Bなど炎症性サイトカインの発現上昇およびIL12 p70産生を増加させることができた。さらに低用量ドセタキセル併用腫瘍周囲未熟骨髄細胞局注療法を施行した頭頸部癌患者では、末梢血中のeffector T細胞の有意な上昇を認め、一方、制御性T細胞の低下を認めていた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究を通して樹状細胞を用いたがん免疫療法において低用量ドセタキセルを併用することにより、効率的に未熟骨髄細胞の機能や生存を高めることがわかった。一般的に樹状細胞療法に限らずがん免疫療法は現在単独使用されている背景があり、本研究は、その効果を高めるため既存の抗がん剤を組み合わせることが可能であることをサポートする内容である。これらが応用されれば頭頸部癌治療において効果的ながん免疫療法開発が期待される。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] Ambient mass spectrometry-based detection system for tumor cells in human blood2018

    • 著者名/発表者名
      Kaname Sakamoto, Yuichiro Fujita, Kazuaki Chikamatsu, Shota Tanaka, Sen Takeda, Keisuke Masuyama, Kentaro Yoshimura, Hiroki Ishii
    • 雑誌名

      Translational Cancer Research

      巻: 7 号: 3 ページ: 758

    • DOI

      10.21037/tcr.2018.04.20

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] Establishment of Synergistic Chemoimmunotherapy for Head and Neck Cancer Using Peritumoral Immature Dendritic Cell Injections and Low-Dose Chemotherapies.2017

    • 著者名/発表者名
      Ishii H, Chikamatsu K, Igarashi S, Takahashi H, Sakamoto K, Higuchi H, Tanaka S, Matsuoka T, Masuyama K.
    • 雑誌名

      Translational Oncology

      巻: 11(1) 号: 1 ページ: 132-139

    • DOI

      10.1016/j.tranon.2017.11.006

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書 2017 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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