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癌抑制DNAワクチン包埋CPHナノ粒子の経口腔粘膜デリバリーシステムの基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K11031
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 形態系基礎歯科学
研究機関愛知学院大学

研究代表者

前田 初彦  愛知学院大学, 歯学部, 教授 (30175591)

研究分担者 久保 勝俊  愛知学院大学, 歯学部, 准教授 (60329604)
連携研究者 杉田 好彦  愛知学院大学, 歯学部, 准教授 (20367618)
佐藤 恵美子  愛知学院大学, 歯学部, 講師 (60111001)
吉田 和加  愛知学院大学, 歯学部, 講師 (10513210)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワードDNAワクチン / パピローマウイルス / ナノスフェアー / CPHナノ粒子 / テープストリッピング法 / ドラッグデリバリー / 口腔 / 癌抑制効果 / ナノ粒子 / 癌化抑制効果 / 扁平上皮癌 / naked pDNA
研究成果の概要

パピローマウイルス感染による口腔領域の癌化をDNAワクチン接種により抑制するため、DNA抗原包埋疎水性プルランナノ粒子(CPHナノ粒子)とテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムを検討した。その結果、DNAワクチン包埋CPHナノ粒子のテープストリッピング法による経口腔粘膜のデリバリーシステムは癌化抑制に有用であることが示唆され、HPV関連口腔癌の予防に有用であると考えられた。

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017 2016

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 謝辞記載あり 2件)

  • [雑誌論文] Enhancement of DNA Vaccine Potency Against Hamster Oral Papillomavirus-Associated Oral Cancer by Electroporation <i>in vivo</i>2017

    • 著者名/発表者名
      Masato Jinno, Madoka Isomura, Nobuaki Sato, Yasuyoshi Torii, Waka Yoshida, Yoshihiko Sugita, Katsutoshi Kubo, Hatsuhiko Maeda
    • 雑誌名

      Journal of Hard Tissue Biology

      巻: 26 号: 2 ページ: 127-134

    • DOI

      10.2485/jhtb.26.127

    • NAID

      130006832110

    • ISSN
      1341-7649, 1880-828X
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Human Papillomavirus Type 16 Infection and Local Lymph Node Metastasis in Patients with Squamous Cell Carcinoma2016

    • 著者名/発表者名
      Ryoko Kawai, Madoka Isomura, Nobuaki Sato, Seeta Kato, Waka Yoshida, Kei Kamiya, Yoshitaka Nagaya, Tomofumi Hattori, Koji Suzuki, Akiyoshi Funato, Masanori Yoshiyama, Yoshihiko Sugita, Katsutoshi Kubo, Hatsuhiko Maeda
    • 雑誌名

      Jounal of Hard Tissue Biology

      巻: 25 ページ: 115-126

    • NAID

      130005145111

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 査読あり / 謝辞記載あり

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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