| 研究課題/領域番号 |
15K11649
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床看護学
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| 研究機関 | 関西福祉大学 |
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研究代表者 |
堀 理江 関西福祉大学, 看護学部, 教授 (20550411)
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| 研究分担者 |
鈴木 志津枝 神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (00149709)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 妊娠期がん / 共有型意思決定 / 意思決定支援 / AYA世代 / 意思決定の共有 / がん合併妊娠 / 意思決定 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、妊娠期がん患者と家族と医療者のがん治療と妊娠継続に関する共有型意思決定を基盤とした医療者による支援プロセスと看護師の役割を明らかにし、支援モデルを構築することを目的とした。
妊娠期がん患者を支援した、治療医、産婦人科医、看護師へのインタビューによって、6段階からなる支援モデルを構築した。モデルの特徴として、6段階目の「患者が意思決定内容を肯定的に振り返るための評価の段階」が新たに見出されたこと、看護師が他職種間の調整を担う重要な役割を担っていることが挙げられる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
昨今、晩婚化や高齢出産に伴い、妊娠期がん患者が増加傾向にある。そのような状況の中、データ収集の困難な妊娠期がん患者を支援した医療者からのデータを基に、共有型意思決定を基盤とした医療者による支援モデルを構築した。このことは、妊娠期がん患者を支援する指針となり得る。
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