| 研究課題/領域番号 |
15K11666
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 湘南医療大学 (2016-2018)
首都大学東京 (2015) |
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研究代表者 |
渡邊 知佳子 湘南医療大学, 保健医療学部看護学科, 准教授 (20366503)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 妊孕性 / 女性 / 成熟期 / 不妊症 / 健康教育 / 日常生活行動 / 冷え症 / 教育プログラム / 冷え / 深部体温 |
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| 研究成果の概要 |
20代の未婚・未妊の女性を対象に、妊孕性維持と健康に関する教育を実施し、内容を検討した。健康教育前は不妊や妊孕性の知識が乏しく、半数以上の人が不妊症の定義、不妊症カップルの割合、妊孕性低下の年齢、体外受精の妊娠率を知らなかった。ライフプランがある人も少なく、不妊予防を意識した生活をしている人は殆どいなかった。
健康教育の実施前と後、及び1ヵ月後の3回質問紙調査を行ったところ、不妊や妊孕性の知識に有意差が見られた。また、知識の定着だけでなく、ライフプランの立案、不妊予防を意識した生活行動、冷え症の予防行動等を実践している人の割合が増加した。以上のことから上記の健康教育の有用性が明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
不妊治療によって生まれた新生児は累計53万人を超え、新生児の18人に1人が体外受精により誕生している。晩婚化・晩産化が進む我が国において、今後も不妊症患者が増加することは容易に推察される。本研究結果より、妊孕性の維持や健康のための教育をすることは、日常生活を見直したり、冷え症の対策を講じるなど自分の身体と向き合うことに繋がり、かつ20代で出産することを考えたり、ライフプランの立案など心理・社会的にも成果があることが分かった。この健康教育を行っていくことで不妊予防の意識が広がり、将来的に一人でも多くの女性が子どもをほしいとと考えたとき、望み通りに妊娠・出産できるようになれれば良いと考える。
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