| 研究課題/領域番号 |
15K11760
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
丸山 優 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (30381429)
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| 研究協力者 |
大塚 眞理子
湯浅 美千代
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 情報共有 / 継続看護 / 高齢患者 / 移行 / 継続療養 / 高齢者看護 / 療養病床 / 急性期病床 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、高齢者の急性期病床から後方支援施設への安全で円滑な移行を促進し、多職種者の包括的なケア実践につなげる情報共有の一連の流れを網羅する「情報共有包括ケアモデル」を開発した。ヒアリングと観察による調査から情報共有のためのモデル案を作成し、急性期病院の退院支援看護師と医療療養病床の看護師への郵送調査（対象者1,000）によって検証した。作成したモデルは、急性期病院と後方支援施設で共有する情報（35項目）と情報の流れを説明する図で構成した。モデルの活用により、高齢患者が移行する際の情報を検討するツールとして使用でき、それぞれの施設での情報授受のあり方やケアの見直しに役立てられると期待できる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、これまで焦点の当てられなかった急性期病床と後方支援施設の情報共有のあり方に示唆を与えたことである。地域包括ケアの推進に伴い、急性疾患治療後に高齢者が移行する後方支援施設では、高齢者の回復を補助し、その後の生活への方向付けをする機能の強化が求められる。臨床現場では情報共有不足や齟齬による不利益が挙がっているが、先行研究では高齢患者の移行時の情報共有に関する知見の蓄積は見当たらない。本研究の成果の活用により、高齢患者の移行時の情報共有が改善し、ひいては不足による不利益が低減されることは、今後増加することが見込まれる施設間を移行する高齢者へのケアの質の向上に寄与するものである。
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