| 研究課題/領域番号 |
15K11768
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 同志社女子大学 |
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研究代表者 |
杉原 百合子 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (90555179)
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| 研究分担者 |
武地 一 藤田医科大学, 医学部, 教授 (10314197)
山田 裕子 同志社大学, 社会学部, 教授 (80278457)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 認知症 / 意思決定支援 / 家族介護者 / 意思決定 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、認知症の人と家族の意思決定を支援するプログラムの作成を目的とした。介護支援専門員への調査から、介護サービス利用を検討する際は、通所、訪問、施設入所いずれも、本人の意思に関連する要因も考慮されているが、家族の介護負担等、本人の意思とは直接関係しない要因の影響が大きいことが示された。また、サービス類型によって強く影響する要因が異なり、特に施設入所では本人の意思への考慮は少なくなっていた。この結果を受けて、決定に必要な要因の整理と意思決定支援シートの作成し、現在、その使用可能性を問うための調査の準備段階にあり、今後介護支援専門員に対して調査を実施する予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今回実施した文献検討および介護支援専門員への調査から，認知症の人の意思決定における専門員の支援状況として，意思決定の前提である情報の適切な提供が，認知症の人に対して充分行われているとは言えず，意思決定には主として家族の意向が反映されている現状が明らかにされた。認知症の進行とともに意思決定の困難さは増してくるため、意思決定に関連する多様な要因を考慮し、本人の意思を尊重した適切でタイムリーな決定に繋げるような支援プログラムの構築が重要であり、その実現への示唆を提供できる研究として、社会的意義があると考える。
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