| 研究課題/領域番号 |
15K11810
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 島根県立大学 |
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研究代表者 |
岡安 誠子 島根県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (30346712)
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| 研究分担者 |
寺尾 洋介 東京医療保健大学, 医療保健学部, 助手 (60707917)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 特別養護老人ホーム / 家族 / 入所初期 / 支援プログラム / 参画 / 家族介護者 / 意思決定 / 施設ケア / 家族支援 / 教育ツール / プログラム / 成人学習理論 / 家族支援プログラム / 成人学習 / 成人教育 |
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| 研究成果の概要 |
特別養護老人ホーム入所者の家族が入所時から入所後の未来にかけ，家族にゆらぎをもたらす事象について予備的に学習することで，入居者家族の意思決定をはじめとした施設ケアに参画できる基盤づくりとなる家族支援プログラムを開発することを目的とした．今回，ゆらぎをもたらす事象として先行研究で明らかにされている「施設ケアへの移行時の課題」，及び施設の機能として今後欠くことのできない看取りに関連した「看取りケアに関する意思決定」に焦点化したプログラムを開発した。これらの結果に基づき，プログラムの実行可能性といった観点から検討し、入所初期から活用できるハンドブックを作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
わが国は今後も暫く高齢化は進行し，団塊の世代が後期高齢者となる2025年に向けて保健医療福祉の総合的改革がなされている．その中において，障がい高齢者の終の棲家として特別養護老人ホームは看取りも含めた機能強化が求められている．また，その潮流の中でアドバンス・ケア・プランニングもメディアで特集されるなど，当事者の意思決定に注目がなされている．様々なガイドラインが示される中，当事者向けの教育媒体は少ないのが現状である．本研究で開発した「特別養護老人ホーム入所初期における家族支援プログラム」は，家族を含め当事者が施設と日常ケアを含めた意思を共有できるようデザインしており，対話促進に寄与すると考える．
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