| 研究課題/領域番号 |
15K11910
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 活水女子大学 |
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研究代表者 |
原岡 智子 活水女子大学, 看護学部, 准教授 (90572280)
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| 研究分担者 |
金谷 泰宏 国立保健医療科学院, その他部局等, 部長 (40506317)
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| 研究協力者 |
尾島 俊之
早坂 信哉
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 災害 / 公衆衛生活動 / 公衆衛生看護 / 卒前教育 / 卒後教育 / 公衆衛生看護活動 / 演習 |
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| 研究成果の概要 |
災害時公衆衛生看護活動の基本である情報に関する教育を行った。災害が発生した場合、看護職と他職種が連携して活動を行うことから、対象は、卒前教育を看護学生と他の学生、卒後教育を看護職と他職種とした。教育は、災害発生後の時間経過に伴う被災地や避難者の情報の収集、分析、共有、情報への対処、関係機関への連絡調整等の講義と演習であるが、対象の理解や実践に合わせた内容とした。教育の効果は教育を行う前と後に客観的指標を用い評価した。
看護学生と他の学生は、情報の全項目について教育前より教育後の方が「災害時にできる」思いが高くなった。看護職と他の職種も同じであった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義は、災害被害状況を時系列で想定しつつ人道的支援の基準や地域診断、情報収集から支援活動までのプロセスによる科学的根拠に基づいた教育プログラムである点、教育による効果を客観的指標で評価した点、教育は看護学生や看護職、他学生、他職種に有効である点である。
社会的意義は、本教育プログラムを用い卒前教育の看護学生の早い時期からの教育や多くの看護職等への教育を行うことで、起こりうる災害に対し、平常時からの災害時公衆衛生看護活動における人材育成が期待できる点である。さらに、災害時の情報に関する教育は全国的な災害時健康危機管理支援チーム（DHEAT）の研修に入っておりDHEAT活動にも有効な点である。
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