| 研究課題/領域番号 |
15K13050
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
商学
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| 研究機関 | 山口大学 |
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研究代表者 |
藤田 健 山口大学, 経済学部, 准教授 (50311816)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | デスティネーション・マーケティング / 関係性 / 市場志向 / 商店街の観光化 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、観光目的地マーケティングの実践を「関係性」概念で捉え直し、その理論的意義を明らかにすることであった。そのため、本研究は観光協会(DMO)を中心とした地域のネットワーク構造のなかで、ステイクホルダー間のマーケティング・コラボレーションを分析する枠組みを使用した。
観光化商店街の事例研究では、観光目的地マーケティングにおいて商業者が営利性と非営利性を使い分けることで、地域のステイクホルダーや観光客との関係を構築していることを明らかにした。統計的実証研究では、観光協会(DMO)において、地域内外のステイクホルダーとの市場情報の活用程度が高いほど、市場成果が高いことを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、「関係性」概念が観光目的地マーケティングの実践において有効な概念であることを示したことにある。特に、①地域内外の関係性を束ねる概念としての「営利性―非営利性」の意味を明らかにしたこと、②地域のステイクホルダーで市場情報を有効活用することがより高い成果をもたらすことを示したことが、学術的貢献である。
本研究の社会的意義は、観光目的地マーケティングの実現には適切な意思決定はもちろんのこと、地域内外の関係性にも目を向ける必要があることを示した点にある。単に地域の人間関係に配慮するのではなく、地域内外の人々を束ねる仕掛けを作ることや観光市場情報の有効活用が重要な鍵となる。
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