| 研究課題/領域番号 |
15K13052
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
商学
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| 研究機関 | 相模女子大学 |
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研究代表者 |
久保 康彦 相模女子大学, 学芸学部, 教授 (30413157)
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| 研究分担者 |
渡辺 幸倫 相模女子大学, 学芸学部, 教授 (60449113)
鈴木 涼太郎 獨協大学, 外国語学部, 准教授 (70512896)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 買い物弱者 / 在外子育て / 子育て商品 / 商品調達 / 買い物行動 / 相対的窮乏感 / 子育て必需品 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の課題は、買い物弱者問題解決の糸口を探索することである。そのために、日本国外で子育てを行う日本人の家庭を買い物弱者ととらえ、質的なフィールド調査を行った。調査では、国外で日本と同様の子育て商品を入手するために子育て家庭がどのような方法を用いているのかを明らかにすることを目的とした。その結果明らかになったのは、インターネット通販の普及は国外で暮らす日本人子育て家庭の子育て商品調達に大きな影響を与えているということである。しかし、インターネットでの購入が普及しても、互酬的な手段による調達方法やバザーのような形態での取引などが重要な役割を果たしていた点が明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の一般への示唆は、ネット通販がそのまま買い物弱者問題解決の切り札となることは難しいであろうという点。むしろネット通販を成立させている前提としての消費者の欲望やその欲望をどう創出するのか、ネット技術の周辺部でブリコラージュ的に生成される人的ネットワーク、それに関連するインフォーマルな活動を幅広く視野に入れることが必要であるということである。
さらに東南アジアにおける在外子育て家庭の事例研究によって、買い物弱者とは外部から客観的な指標によって定義できる側面は少なく、大部分の当事者の主観による側面が大きく、買い物弱者が抱える欠乏感や窮乏感が相対的であるという点も大きな発見であった。
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