学校トイレの教育社会史－“衛生意識”形成のヒドゥンカリキュラム－

• 研究課題/領域番号: 15K13209
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 教育社会学
• 研究機関: 首都大学東京
• 研究代表者: 西島 央 首都大学東京, 人文科学研究科, 准教授 (00311639)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円); 2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2015年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: 学校トイレ / 手洗い場 / 水道 / ヒドゥンカリキュラム / 教育開発 / 健康格差 / 公衆衛生 / 社会疫学 / 学校環境衛生 / エチオピア / 社会インフラ / ガーナ / 上水道 / ザンビア / 学校建築

研究成果の概要

本研究は「トイレ・手洗い場等の学校施設・設備が我々の“衛生意識”を形成するヒドゥンカリキュラムとして機能しているのではないか」という仮説を検証するために、日本の明治期から昭和50年頃までの学校の施設・設備の制度と実態の調査とアフリカ３ヶ国の現在の学校の施設・設備の現状を調査した。
その結果、日本では早くからトイレの制度上の整備は進んでいたが、実態が伴わず、衛生意識形成に至っていなかったこと、アフリカで実態が伴わない背景には水道のインフラ整備が十分でないことがうかがえた。以上から、水道インフラの整備を含めた学校の手洗い場の整備とそこを使った教育実践が、今後の衛生意識形成に必要であると考察した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

子どもの貧困が社会問題になっている中で、健康格差への関心はまだ低い。しかし、グローバル化により多様な社会的背景をもつ子どもが学校に通うようになることが予想される状況では、学校での衛生環境の整備とそれを利用した教育実践をすることが求められる。
本研究は、トイレや手洗い場等の施設・設備がなければ、衛生に関わる教育は子どもに習得されない可能性があることを明らかにした。衛生に関わる学校施設・設備の充実は、子どもの健康格差を平準化するとともに、将来の個人の健康と活力ある社会を保障することにもつながる。近年の教育諸学は学力向上に関心が高いが、本研究は、学校の施設・設備に関する研究の必要性を指摘できた。