| 研究課題/領域番号 |
15K13213
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
大森 愛 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 特任准教授 (20440258)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 小学校英語 / 自治体 / 支援体制 / 教員研修 / ALT / 指導主事 / 教員養成 / 教育委員会 |
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| 研究成果の概要 |
2011年度より5・6年生を対象とした小学校英語活動の週1時間の必修化は、一定の機会均等を確保した。一方で、実践内容や方法については必修化前と同様相当のばらつきが引き続き存在した。研究代表者は、そのばらつきの原因について自治体の経済的・社会的・政治的特性との関連で計量的に分析・検討を行ってきた。その結果、計量分析では統計的に有意な傾向や規定要因を確認することはできるが、より詳細な自治体の状況を把握するためには質的手法を用いた調査が必要であった。質的調査の結果、各自治体の支援体制は自治体の規模や経済的・人的制約などの違いから実に多様であるが、主に教員研修、ALT、指導主事について課題を示した。
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