• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

学校用「いじめアンケート」の限界と効用に関する実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K13245
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 教科教育学
研究機関国立教育政策研究所

研究代表者

滝 充  国立教育政策研究所, 生徒指導・進路指導研究センター, 客員研究員 (50163340)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2015年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードいじめ / アンケート / 未然防止 / 早期発見 / PDCAサイクル / PDCAサイクル
研究成果の概要

2つの中学校区(2中学校、4小学校)の協力を得て,種類の異なる質問紙をほぼ同時期に用いて2年間にわたる調査を実施することで、学校におけるいじめアンケート調査のワーディングの及ぼす影響を明らかにし、学校現場で活用しやすく、役に立つアンケートの提案を目指した。
実際に用いたのは、国立教育政策研究所が「いじめ追跡調査」で用いてきた調査票と、学校での実施の際の負担を考え,被害経験2項目,加害経験2項目,計4項目からなる簡易式の調査票を用いて分析を行った。

研究成果の学術的意義や社会的意義

ほぼ同じ時期に、種類の異なる質問紙を用い、同じ内容について尋ねる調査を複数回にわたって実施したうえで、それらの結果の比較によってワーディングの検証を行うという試みは、いじめに関する調査では、従来行われたことがなかった。
今回の知見により、ワーディングが及ぼす影響の大きさ、学術的調査に用いられる調査票の安易な学校での使用の問題が示唆された。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2018

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Longitudinal Survey to Reveal the Misconception on Bullying2018

    • 著者名/発表者名
      Mitsuru Taki
    • 学会等名
      7th World Conference of the International Observatory of Violence in Schools
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi