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Positive Devianceによる課題解決手法を通じた栄養改善への効果

研究課題

研究課題/領域番号 15K15163
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 医療社会学
研究機関東京大学

研究代表者

神馬 征峰  東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (70196674)

研究分担者 柴沼 晃  東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (90647992)
研究協力者 宮口 萌  東京大学, 大学院医学系研究科
ラム チャンダラ シルワル  NGO Green Tara Nepal
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2015年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード学校保健 / 栄養改善 / 介入研究 / 疫学研究 / 社会調査 / ネパール / 参加型開発
研究成果の概要

本研究では、ネパールにおいて学童を対象にPositive Deviance(PD)手法を用いた栄養改善活動が学童の栄養・発育状態や摂食状況に及ぼす影響について、クラスター化ランダム比較試験を用いた介入研究を実施した。介入群の12校では、有志の学童による子どもグループを作成し、PDを学校保健栄養活動を通して共有した。教員が適宜助言を行えるようファシリテーター・トレーニングを実施した。プログラム評価の際の結果、栄養に関する知識は増加した。またPD研修を実施した学校では昼食を持ちよる学童数が増加した。また栄養に関する教師の意識も変化し、積極的に栄養改善活動を実施していた。

報告書

(4件)
  • 2017 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件) 学会・シンポジウム開催 (1件)

  • [雑誌論文] ケース8 ネパールの学校保健 ジャンクフードとのたたかい(連載「ポジデビを探せ!」10)2017

    • 著者名/発表者名
      宮口萌
    • 雑誌名

      公衆衛生

      巻: 81(9) ページ: 768-773

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [雑誌論文] A School Health Project Can Uplift the Health Status of School Children in Nepal.2016

    • 著者名/発表者名
      Shrestha RM, Miyaguchi M, Shibanuma A, Khanal A, Yasuoka J, Jimba M.
    • 雑誌名

      PLoS One

      巻: 11(11) 号: 11 ページ: 1-16

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0166001

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 感染症対策のためのポジティブ・デビエンスアプローチ2017

    • 著者名/発表者名
      神馬征峰
    • 学会等名
      ボン大学・東京大学 戦略的パートナーシップ シンポジウム
    • 発表場所
      東京大学弥生キャンパス中島ホール(東京都文京区)
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] Leveraging and scaling up PD to go to the next level2016

    • 著者名/発表者名
      神馬征峰
    • 学会等名
      2016 International Positive Deviance Conference
    • 発表場所
      Copenhagen, Denmark
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会・シンポジウム開催] 公開セミナー「行動変容のためのポジティブ・デビエンス: 成果と可能性」2015

    • 発表場所
      東京大学医学部
    • 年月日
      2015-11-13
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2019-03-29  

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