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ダイオキシンによる自閉症スペクトラム障害とミラーニューロン系活動との関連

研究課題

研究課題/領域番号 15K15244
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 衛生学・公衆衛生学
研究機関金沢医科大学

研究代表者

西条 旨子  金沢医科大学, 医学部, 教授 (40198461)

連携研究者 森河 裕子  金沢医科大学, 看護学部, 教授 (20210156)
西条 寿夫  富山大学, 医学(系)研究科(大学院), 教授 (00189284)
研究協力者 Pham Ngoc Thao  ベトナム軍医科大学
Nghiem Thi Thuy Giang  ベトナム軍医科大学
Pham The Tai  ベトナム軍医科大学
Phoung Van Luong  ベトナム軍医科大学
Tran Hai Anh  ベトナム軍医科大学
Tran Ngoc Nghi  ベトナム厚生省
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
キーワードダイオキシン / 視線 / 自閉症傾向 / ミラーニューロン / 小児 / ベトナム / 自閉症 / 脳波 / 脳神経発達
研究成果の概要

ダイオキシン高暴露地域の3歳児167名を対象として、視線検査を行った。まず、子供の顔や遊びを含む画像における視線の位置や視線の停留時間を、自閉症ハイリスク児9名と健常児18名とで比較したところ、自閉症ハイリスク児では視線の滞留時間が短い画像が多かった。また、対象者全体については、非視線停留者(視線停留時間が25パーセンタイル値未満)の頻度は、女児の高TCDD暴露群で低暴露群に比べ有意に高かった。
ミラーニューロン系脳波の測定については、8歳児小児37名について、手の動きを見た時のミュ―波の抑制を測定したが、ミュー波の抑制の程度とダイオキシン暴露との関連性は認められなかった。

報告書

(3件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 学会発表 (2件)

  • [国際共同研究] ベトナム軍医科大学/ベトナム厚生省(ベトナム)

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [国際共同研究] ベトナム軍医科大学/べトナム厚生省(ベトナム)

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [学会発表] A case control study of neurotoxic effects of perinatal dioxin exposure on children of 2 years of age in Vietnam2016

    • 著者名/発表者名
      Pham Ngoc Thao, Muneko Nishijo, Pham The Tai, Hisao Nishijo, Shinya Nagasawa, Yoshikazu Nishino
    • 学会等名
      5th Conference on Prenatal Programming and Toxicity
    • 発表場所
      北九州国際会議場(福岡県北九州市)
    • 年月日
      2016-11-13
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] Associations of dioxin levels between in maternal breast milk and umbilical cord blood in a dioxin hot spot in Bien Hoa city, Vietnam2016

    • 著者名/発表者名
      Tran Ngoc Nghi, Muneko Nishijo, Pham-The Tai, Yoshikazu Nishino,Hoang Van Luong, Tran Hai Anh ,Yuko Morikawa, Pham Ngoc Thao, Nishijo H
    • 学会等名
      第86回日本衛生学会総会
    • 発表場所
      旭川市民文化会館(北海道旭川市)
    • 年月日
      2016-05-11
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2018-03-22  

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