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地域在住の認知症者・家族介護者の支援を担う潜在看護職の育成・教育プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 15K15900
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分基金
研究分野 高齢看護学
研究機関東京慈恵会医科大学

研究代表者

梶井 文子  東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (40349171)

研究協力者 矢沼 秀美  
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2015年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード地域 / 認知症者 / 家族介護者 / 支援ニーズ / 潜在看護職 / 教育 / プログラム / 開発 / 就業看護職 / 家族 / 支援方法 / 支援プログラム / 認知症 / 就業 / ニーズ
研究成果の概要

潜在看護職が今後、地域の認知症者と家族への支援活動(役割)にあたり、必要な学習内容、活動の内容・場(施設や自宅など)、活動条件などを明らかにした。
看護系大学ならびに専門学校の同窓会会員の未就業者489名から、支援に関心のある場合の活動条件は、活動時間、支援内容、給与の順に検討をする必要があることが明確となった。2-3回/週または2-3回/月の活動頻度で、支援内容は、認知症者・家族への相談、本人の好みの話をする、施設入所中・通所中の人・家族への相談とし、研修プログラムとして、コミュニケーションスキル、認知症の診断と治療、特有な行動への対応など実践を重視したプログラムの必要性が明確となった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

現在の潜在看護職の認知症者や家族への支援に関する就業のあり方に関するニーズを明らかにするとともに具体的な育成・教育モデルを提案できたため、今後の地域包括ケアシステムにおいて認知症施策推進に有効な方策の一つとして提案ができた点に学術的ならびに社会的意義があると考える。

報告書

(5件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 2015 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018 2017

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 地域在住の認知症者と家族介護者の支援を担う潜在看護職の再教育プログラム開発に必要なニーズ2018

    • 著者名/発表者名
      梶井文子
    • 学会等名
      第38回日本看護科学学会学術集会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] Actual Conditions and Correkates of Employment for Working and Retaired Nurses in Japan2017

    • 著者名/発表者名
      Fumiko Kajii
    • 学会等名
      TNMC & WANS International Nursing Research Conference 2017
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2015-04-16   更新日: 2020-03-30  

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