| 研究課題/領域番号 |
15K15922
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
竹中 香名子 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 講師 (40733192)
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| 研究分担者 |
藤田 千春 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 准教授 (70383552)
高橋 佐和子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 准教授 (80584987)
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| 連携研究者 |
荒木田 美香子
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2015年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 養護教諭 / 国際生活機能分類 / 就学時健康診断 / 幼稚園・保育所・小学校連携 / 小学校 / 就学時健診 / 学校生活管理 / 保健調査票 |
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| 研究成果の概要 |
就学時保健情報について、極低出生体重児ら学校生活支援が必要な児を把握するため際の必要性および活用可能性を明らかにすることを目的とした。
層化無作為抽出法で選定した994小学校の養護教諭を対象とした質問紙調査の結果、発達障害児の支援経験のある養護教諭が就学時保健情報をとても必要と回答した割合が有意に多かった。12人の養護教諭を対象にした個別面接調査を国際生活機能分類に基づいて分析した結果、就学時健診の受診結果から情報収集が必要と判断した児を幼稚園・保育所に問い合わせたり、保護者と相談を実施し、支援の方向性を検討していた。
調査結果から「学校生活支援を検討するための情報活用プロセスモデル」を作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
昭和33年から法令に基づいて実施されている就学時健康診断の結果は、就学猶予や就学相談等の就学指導に活用されているが、入学後の学校生活の支援に活用する方策はこれまで検討されておらず、新規性が高い。また、すべての児の幼稚園幼児指導要録や保育所児童保育要録が小学校に送付されているが、情報の活用実態が不明であった。今回の調査で情報の活用プロセスが明らかにされ、今後情報活用が推進すると考えられる。
さらに、本調査で作成した「学校生活支援を検討するための情報活用プロセスモデル」を使用することで、情報を可視化することができるため、支援を実施する際の学校内外の関係職種との教職員との協働がよりスムーズになる。
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