| 研究課題/領域番号 |
15K16141
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
環境技術・環境負荷低減
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立環境研究所 |
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研究代表者 |
梶原 夏子 国立研究開発法人国立環境研究所, 資源循環・廃棄物研究センター, 主任研究員 (80363266)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2015年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 臭素系難燃剤 / ポリ臭素化ジフェニルエーテル / ストックホルム条約 / 廃プラスチック / 家電リサイクル / 非意図的混入 / 代替難燃剤 |
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| 研究成果の概要 |
国内外から入手した玩具や日用雑貨を対象に規制難燃剤PBDEの含有量を調査した結果、玩具類、ハンガー、懐中電灯、ヘアクリップなど調査製品の約1割に相当する部材からPBDEs（主にBDE 209）が検出された。難燃性能の付与に必要なPBDE添加量は重量比で数%～10%程度とされるが、本調査で得られた製品中PBDEs濃度は最大で8,600 mg/kgと%オーダーに満たなかったことから、難燃目的の意図的添加とは考えにくく、国際的な資源循環過程でPBDE含有樹脂が混入した結果を反映したものと考えられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の最大の特色は、たとえ国際的に有害性が認知され、使用規制が強化された物質であっても、含有製品の使用が続く限りヒトへの曝露リスクが継続することに着目し、環境化学の手法を駆使して事実確認を進めたことにある。本申請課題の遂行により、規制難燃剤PBDE含有製品の再生利用に関する指針および排出制御方策の提案に資するデータを提示するとともに、終局的には、製品フローのクローズド管理およびリサイクル禁止等の対策を講じる必要性を示した。
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